前回の記事で、高度経済成長期を経た後の日本経済と金融教育についてみていきました。
今回の記事では、バブル崩壊後から現在までの日本経済と金融教育についてみていきます。
多様化する「おかね」
バブル経済崩壊から数年が経過した日本ではインターネットやモバイル端末が急速に普及したことで、これまでになかったビジネスが多く登場し、「おかね」のやりとりも多様化していきました。
オンラインでの決済が当たり前になってきたことで、決済の利便性は格段に向上しましたが、その一方で誰でも、どこでも「おかね」を扱えるからこそ、金融教育の重要性も増していきました。
また、近年では、電子マネーや仮想通貨等の「見えないおかね」が普及しているため、今後も「おかね」に関する教育はさらに重要性が増していくことと予想されます。
新たな時代の金融教育
長い間、現預金を如何に管理するかが日本人の「おかね」の扱いにおいて重要でしたが、オンライン決済の普及、さらには電子マネーや仮想通貨の登場により、現預金に限らず、多角的に「おかね」を理解し、扱う能力が必要になっています。
また、「人生100年時代」と呼ばれる社会において、これまで以上に長期的な観点から「おかね」を扱うスキルの重要性も増しています。
このように、時代の変化とともに、若い世代から「おかね」に関するリテラシーを養うことの必要性・重要性が増しており、昨今の学習指導要領の改訂も背景に、金融教育は今後更に力を入れられていく分野であると見込まれます。
おわりに
弊社では、「おかね」のプロである公認会計士が広範な実務経験は勿論、豊富な講師経験を基にマネーリテラシー養成に向けた金融教育サービスを提供しています。身近なトピックを用いた上で、ワークショップやオンライン等の様々なスタイルで提供させて頂くため、楽しく、わかりやすく学ぶことができます。
また、教職員様向けの研修・講座も提供しているため、支援が必要でしたら、是非お気軽にお問い合わせください。