前回の記事で金融リテラシー・マップに定められている4つの分野の1つである「金融知識及び金融経済事情の理解と適切な金融商品の利用選択」における5つの分類の１つである「ローン・クレジット」について解説しました。
今回はその他の5つの分類の１つである「資産形成商品」について解説していきます。
資産形成商品
金融リテラシー・マップにおいて、「資産形成商品」には、「人によってリスク許容度は異なるが、仮により高いリターンを得ようとする場合には、より高いリスクを伴うことの理解」、「資産形成における分散（運用資産の分散、投資時期の分散）の効果の理解」、「資産形成における長期運用の効果の理解」が含まれます。ライフステージの変化に対応できるよう資産形成を行っていくことは大切となるため、資産形成のための基本的な知識を培うことは金融教育において重要となります。
各年齢層において求められる力
各年齢層において求められる「資産形成商品」については、別の記事でも解説しますが、例えば、一般社会人であれば、「リスク許容度は年齢や家族構成、生活スタイルなどにより変化することを理解している」ことなどが挙げられています。
「資産形成商品」の知識は、人生100年時代を生きていくうえで重要となりますが、自らのライフステージに応じて最適な選択ができるように金融リテラシーを養うことが重要になります。
次回は4つの分野の最後の１つである「外部の知見の適切な活用」についてみていきます。
おわりに
Linkardでは、「おかね」のプロである公認会計士・ファイナンシャルプランナーが広範な実務経験は勿論、豊富な講師経験を基に金融リテラシー養成に向けた金融教育サービスを提供しています。身近なトピックを用いて、出張授業やオンライン等の様々なスタイルで提供させて頂くため、楽しく、わかりやすく学ぶことができます。
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